BCP対策をお考えの担当者様へ。「何から手をつけていいか分からない」「何を優先させればいいか分からない」とお悩みなら、BCPツールやサービスを活用するのがおすすめです。ここでは、BCP対策に役立つツール・サービスをまとめてご紹介します。
災害モニタリングや安否確認だけでなく、対応行動支援、重要事業の状況確認など、緊急時に必要な機能を多数搭載。これ一つでBCP対策をトータルに行えるWebアプリケーションです。
NTTコミュニケーションズが提供する安否確認サービスです。災害時に自動で通知を行い、従業員の安否状況を確認することができます。通信事業者ならではの堅牢性や基幹回線の信頼性の高さが魅力です。
災害発生時に「気付く」「予測する」「確認する」を自動化するサービスです。アラート通知を搭載しており、被災の恐れがある拠点リストをメールでお知らせ。災害の発生場所や影響範囲も地図で表示してくれます。
SMSで安否確認メッセージを送信できるサービスです。高い到達率や、大量配信に耐えうるシステム基盤などが強み。スマホだけでなく、フィーチャーフォン(ガラケー)でも利用が可能です。
災害時に、従業員の安否確認をスムーズに行えるサービスです。さまざまな業界の企業・団体3,000社(2022年9月時点)※で導入。リーズナブルな料金と、最低利用期間なし&1ヶ月から利用できる手軽さが魅力です。
※参照元:トヨクモ公式HP(https://www.anpikakunin.com)
気象庁の災害情報と連動し、自動的に従業員のLINE WORKSや個人のLINEアカウントに安否確認メッセージが送信されるシステムです。ログイン不要でボタンをタップするだけで、簡単に回答することが可能です。
安否確認bot for LINE WORKSの評判や料金
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大規模災害発生時に安否状況を速やかに把握できる、クラウド型の安否確認システムです。東日本大震災や熊本地震、能登半島地震でも遅延なくスムーズに配信した実績が高く評価されています。
日立産業制御ソリューションズが提供する、法人向けの安否確認サービスです。日立グループで実際に利用し、得られたノウハウをシステム機能として提供。東日本震災などでも安定稼働した実績があります。
携帯メールだけでなく、LINEやX(旧Twitter)、FacebookなどのSNSでも安否確認ができるシステムです。普段からよく利用しているツールで安否確認が行えるので、「気づかなかった」事態を防ぐことが可能です。
災害時にパソコン・携帯電話(スマートフォン)で安否確認や緊急連絡ができるクラウドサービスです。メッセージの既読判定や集計、災害情報の発信などが全て自動なので、手間なく運用することができます。
株式会社ネットウエルシステムが提供する安否確認サービスです。注目は、「緊急メール連絡板」にマルチテナント機能を搭載した「緊急メール連絡板 for MT」です。簡単な操作で複数展開することが可能です。
阪神淡路大震災をきっかけに誕生し、東日本大震災、熊本地震など多くの震災時で活用されてきた安否確認サービスです。最大100回まで繰り返し発信するなど、回答率100%にこだわっているのが特徴です。
緊急連絡/安否確認システム
エマージェンシーコール
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大規模な自然災害やインフラ障害などが発生した際に、速やかに社員の安否確認や状況把握を行えるサービスです。導入企業8,950社、利用者数830万人と数多くの導入実績を誇っています。
※参照元:セコム公式HP(https://www.secom.co.jp/business/saigai/anpi/anpi.html)2024年3月末時点
セコム安否確認サービスシリーズの評判や料金
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テロップ表示で、社員全員に「早く」「確実に」情報を伝えるメッセージ配信システムです。他の作業中でウィンドウを多数開いていても、最前面にテロップが表示されるので、見逃しやタイムラグを防止することが可能です。
テロップ速報 for Cloudの評判や料金
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緊急時の安否確認だけでなく、日常の連絡網としても活用できるクラウド型連絡網サービスです。「スタンダードユース」と「パワーユース」の2種類のプランがあり、1~50名月額1,513円(税込)から利用することができます。
災害時に安否確認メールを自動配信するサービスです。気象災害情報だけでなく、運転見合わせ・列車遅延などの交通情報や、防犯情報・感染症情報などの生活安全情報、ライフライン情報などの緊急情報まで配信してくれます。
レスキューナウ安否確認サービスの評判や料金
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数多くの警備サービスを提供している大手警備会社ALSOK(アルソック)が提供する安否確認システムです。震度5弱以上の地震が発生した際に、対象社員へ安否確認メールを自動配信してくれます。
静岡大学・静岡県立大学と株式会社アバンセシステムが共同で開発した安否確認システムです。災害発生時の安否確認を速やかに行うことが可能です。企業や学校関係など、ユーザー稼働実績は100万人以上※です。
※参照元:ANPIC公式HP(https://www.anpic.jp)2024年5月20日調査時点
関西電力が提供する安否確認システムです。気象庁が発表した地震や特別警報に合わせて、即座にメールを一斉配信。従業員からの安否回答を自動集計することで、効果的な初動対応をサポートしています。
東京海上日動火災が提供している、BCPソリューションツールです。地震・水災・感染症の3つのリスクに対応した事業継続計画(BCP)を、Web上で最短10分で策定することが可能です。利用は無料です。
三井住友海上が提供するBCP支援のための会員制Webサイトです。水災、地震それぞれのサービスを用意して、多拠点で事業を展開する企業や、サプライヤーを多く抱える企業のBCP対応を支援しています。
「BCP・リスク対策コンサルティングサービス」や「NEC Virtual Desktop for Microsoft Azure」など、数々のBCPを支援してきたNECならではの、多角的なサービスを提供しています。
介護BCPのエキスパートである柴田崇晴氏が監修している、介護事業者向けのBCP策定支援ツールです。介護・障害福祉に特化した機能やテンプレートが搭載されており、最短5分でBCPを文書化することができます。
富士通が2004年から提供し、450社150万ID※の導入実績を誇る安否確認システムです。2022年9月で新規販売は終了しており、現在は機能を拡張した「統合コミュニケーションサービス alwaive」として提供されています。
※参照元:FUJITSU公式HP(https://www.fujitsu.com/jp/products/network/managed-services-network/resilience/alwaive/)2024年5月20日調査時点
FUJITSU緊急連絡/安否確認サービスの評判や料金
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東日本大震災で安否確認システムをうまく運用できなかった経験をもとに、「NECソリューションイノベータ東北支社」が開発したシステムです。とにかくシンプルな機能と、普段から連絡ツールとして活用できる点が特徴です。
NEC緊急連絡・安否確認システムの評判や料金
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地震・防災気象情報と連動して、災害時にメールを一斉配信するシステムです。緊急時に正しく稼働するための多様な要素をクリア。能登沖地震、東日本大震災、熊本地震など、これまでの大災害でも安定した稼動をしています。
株式会社Specteeが提供するAI防災・危機管理ソリューションです。さまざまな情報をAIでリアルタイムに解析し、膨大な情報の中から本当に必要な情報だけを得られるようサポートしてくれます。
Spectee Pro(スペクティ)の評判や料金
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LINEヤフー株式会社が提供している安否確認サービスです。「Yahoo!JAPAN」を24時間365日運営し、一時的に集中するアクセスも瞬時にさばいている企業ならではの、強固なインフラや安定した運用が強みです。
災害・避難・ライフライン情報を拠点別に一元収集し、安否確認や拠点被害報告、タスク進捗の可視化を実現する危機対応プラットフォームです。自動トリガー連動やスマホアプリ対応により、非常時の迅速な状況把握と意思決定をサポートします。
BCPツールは、災害発生時に早期復旧できるような仕組みづくり・体制づくりに役立ちます。とはいえ「いろんな種類がありすぎて選べない!」という方も多いでしょう。ここでは、おすすめのBCPツールを3つの目的別にご紹介します。導入を検討している方は、自社の目的と照らし合わせながらチェックしてみてください。

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