近年、BCP対策にITツール・システムを導入している企業が増えています。ここでは、BCPシステム「Bois」について、特徴や導入事例をご紹介します。アナログなBCP対策に限界を感じている方、より有効なBCP対策を行いたい方は、ぜひチェックしてみてください。
Boisは、災害発生時も事業継続を継続するために必要な「気付く」「予測する」「確認する」を自動化するサービスです。
災害発生時に、被災の恐れがある拠点リストをアラートメールで通知。災害の発生場所や影響範囲が地図上でリアルタイムに表示されるため、さまざまな情報が飛び交うニュースやwebなどから災害エリアを確認したり、拠点や店舗エリアの災害情報を収集したりする必要がありません。
災害が発生した場合、これまでは、各拠点やサプライヤーに個別に連絡して被害の有無を確認しなくてはなりませんでした。しかしそれでは多くの人手と時間がかかり、対応の遅れが生じてしまいます。
Boisには、対象自動抽出機能やアンケート作成・自動送信機能、集計表、グラフ自動作成機能が搭載されています。被災の恐れがある拠点に自動で被災確認アンケートを送付、回答は自動で集計されるため、負担なく各拠点の安否を確認することが可能です。
台風発生時は、予想される暴風域、降雨量や発災危険度の変化とユーザー拠点を照らし合わせ、被災の恐れがある拠点を自動で抽出。降雨量や発災危険度の変化をリアルタイムで確認し、アラートメールと、対象拠点への被災確認アンケートを自動配信してくれます。
あらかじめ被災リスクを把握するためのコンテンツも充実。ゆれやすさや活断層、液状化危険度、浸水危険度、土砂災害危険度、津波浸水深、標高、ハザードマップなどを確認して、対策をとることが可能です。
市街地から比較的離れた箇所に物流施設があるケースが多く、災害リスク管理を行う上で課題を抱えていた住商ビルマネージメント株式会社。以前は気象庁から発令される警報や注意報を情報収集した上で、現地のBM会社に対策を指示して現地からの状況報告を待つ、というマンパワーによる対応が中心でした。
しかしBoisの導入後は情報を即座に把握出来るように。アラートメールの共有先にグループ会社も含めることによって、夜間・休日関係なく現地との連携がとれるようになりました。
※参照元:国際航業公式HP(https://www.kkc.co.jp/service/blog/bois/case/article/20307/)
ドラッグストア・調剤薬局など全国に店舗を展開しているをココカラファイングループ。同社の悩みは、災害発生時の情報収集と、初動対応への指示がリアルタイムで行い難かったことでした。
しかしBois導入後は、アラートによってどの地域にどれくらいの被害が出ているかをリアルタイムで把握できるように。情報の確認と全体像の把握がトップダウンででき、迅速かつ的確な初動対応を取れるようになりました。
※参照元:国際航業公式HP(https://www.kkc.co.jp/service/blog/bois/case/article/9317/)
今や重要な経営戦略のひとつとして位置づけられるBCPにおいては、多様な支援ツールが登場しています。このサイトでは、各ツールを目的別に分類。おすすめのツールをご紹介しています。
BCPツールは、災害発生時に早期復旧できるような仕組みづくり・体制づくりに役立ちます。とはいえ「いろんな種類がありすぎて選べない!」という方も多いでしょう。ここでは、おすすめのBCPツールを3つの目的別にご紹介します。導入を検討している方は、自社の目的と照らし合わせながらチェックしてみてください。

■おすすめの理由:Googleにて「BCPツール」で検索して調査した31社より、下記理由に基づき紹介(2024.3.20時点)
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