BCP対策でデータセンターを選ぶポイント

目次

BCP対策でデータセンター選びが重要な理由

データセンターは、重要なシステムやデータを支える基盤となるため、BCP対策において重要な役割を持ちます。万が一の災害や障害時にも、業務を継続しやすい環境を整えるには、どのような拠点にシステムを置くかが大きく関わります。

そのため、価格や設備だけでなく、事業継続の観点から選定することが大切です。

データセンター選びで確認したいポイント

立地リスク

まず確認したいのが立地です。自然災害リスクや周辺インフラの状況、アクセスのしやすさなどを踏まえて、自社の業務継続に適した場所かを考える必要があります。

電源と空調の冗長性

停電や設備障害が発生しても運用を継続しやすいかは重要な観点です。電源供給や空調のバックアップ体制がどうなっているかを確認しておきましょう。

通信回線の安定性

通信が不安定だと、システムが使えても業務継続は難しくなります。複数回線の確保やネットワーク障害時の対応方針なども確認したいポイントです。

物理的な安全対策

入退室管理、監視体制、防火・防水対策など、設備の物理的な安全性も重要です。サーバーを置くだけでなく、継続運用できる環境かを見る必要があります。

運用・保守体制

障害時の連絡体制や監視体制、保守対応の範囲も確認が必要です。緊急時にどこまで支援してもらえるのかを把握しておくと、運用のイメージがしやすくなります。

BCP対策としての選び方の進め方

自社の重要業務を整理する

何を守るためにデータセンターを選ぶのかを明確にします。基幹システムなのか、バックアップなのか、顧客向けサービスなのかによって重視すべき観点が変わります。

必要条件を整理する

許容停止時間、必要な通信環境、運用体制、立地条件など、自社に必要な条件を洗い出します。先に要件を整理しておくと比較しやすくなります。

候補を比較する

複数の候補を比較し、立地、設備、通信、サポート体制、費用のバランスを確認します。単一の観点だけでなく、総合的に判断することが大切です。

代替手段も含めて考える

ひとつの拠点に依存しすぎないことも重要です。バックアップ環境や代替拠点の考え方もあわせて整理しておくと、BCPとしての強度が高まります。

よくある質問

BCP対策では遠方のデータセンターを選ぶべきですか?

遠方に分散する考え方にはメリットがありますが、運用性や通信要件とのバランスも重要です。自社の業務特性に応じて判断する必要があります。

費用が高いほどBCP対策として優れていますか?

必ずしもそうではありません。重要なのは、自社の業務継続に必要な条件を満たしているかどうかです。

災害発生の初動を支援する!
【目的別】BCPツールの
選び方

BCPツールは、災害発生時に早期復旧できるような仕組みづくり・体制づくりに役立ちます。とはいえ「いろんな種類がありすぎて選べない!」という方も多いでしょう。ここでは、おすすめのBCPツールを3つの目的別にご紹介します。導入を検討している方は、自社の目的と照らし合わせながらチェックしてみてください。

公共交通機関・製造現場
混雑状況を瞬時に把握
定期訓練にも有効活用できる
BCP-PREP(アールシーソリューション)
BCP-PREP(アールシーソリューション)
引用元:アールシーソリューション
(https://bcp-prep.com/)
おすすめの理由
既存の運行管理システムや生産管理システムでは把握できない、混雑状況をリアルタイムで一元管理。刻々と変化する状況や人的リソースの確保状況を即座に把握が可能です。状況に応じた適切なリソース配分や人員配置の再構築を行えます。また、訓練機能により本番同様に操作してもデータが元に戻るため、気軽に演習を繰り返しBCPを改善できます。
ケアサービス事業者
利用者の安否確認を重視する
Biz安否確認/一斉通報(NTTドコモビジネス)
Biz安否確認/一斉通報(NTTドコモビジネス)
引用元:NTTドコモビジネス
(https://www.ntt.com/business/services/application/risk_management/anpi/lp/kw02.html)
おすすめの理由
災害発生時、スマホなど複数手段で自動配信。回答があるまで、最大5回までリトライ送信します。震度7の地震にも耐えるデータセンターで運用する安心・確実性の高い安否確認システムです。
不動産・小売事業者
災害時リアルタイムに
状況を確認したい
Bois(国際航業)
Bois(国際航業)
引用元:国際航業
(https://www.kkc.co.jp/service/lp/7855/)
おすすめの理由
拠点リストを登録しておくことで、災害時の情報収集を自動化。店舗や不動産など、複数物件を管理する場合でも、拠点ごとに事業への影響を自動予測し、迅速な初動対応を可能にします。

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