RTOとは、業務やシステムが停止した際に、どのくらいの時間内に復旧させることを目標とするかを示す考え方です。BCPでは、緊急時の復旧優先順位を明確にし、必要な対策を決めるための重要な指標となります。
RTOを決めておくことで、どの業務を先に再開すべきか、どの程度の備えが必要かを整理しやすくなります。
RTOが曖昧なままだと、緊急時に「何をどこまで急ぐべきか」が判断しにくくなります。結果として、重要業務の復旧が遅れたり、限られた資源を非優先業務に使ってしまう可能性があります。
まず、自社の中で優先的に守るべき業務を整理します。売上に直結する業務、顧客対応に必要な業務、法令対応が必要な業務などを洗い出し、優先順位の土台を作ります。
各業務が止まった場合に、どの程度の影響が出るのかを整理します。停止直後は問題が小さくても、時間が経過するにつれて大きな影響が出る業務もあるため、時間軸で考えることが大切です。
その業務がどの程度止まると、事業に支障が大きくなるのかを確認します。顧客離れ、納期遅延、契約上の問題、対外的な信用低下などを踏まえて、現実的な目安を整理しましょう。
RTOは、理想だけで決めるのではなく、実際に復旧できる体制を踏まえて設定する必要があります。必要な人員、設備、システム、代替手段、外部委託先の対応可否なども確認しておきましょう。
影響度と復旧条件を踏まえて、業務ごとのRTOを設定します。すべて同じ時間にそろえるのではなく、重要業務は短く、補助業務は長めに設定するなど、差を持たせることが現実的です。
設定したRTOは、BCP文書の復旧手順や対応体制へ反映し、訓練で検証することが重要です。机上の目標にならないよう、実際に守れるかどうかを確認しながら見直します。
RTOを必要以上に短く設定すると、実現のためのコストや体制負担が大きくなることがあります。重要なのは、業務影響と実現可能性のバランスを取ることです。
現場と管理部門で「どの程度急ぐべきか」の認識がずれることがあります。業務の重要性と復旧条件を共有し、社内で合意を取ることが大切です。
自社だけで完結しない業務は、外部の復旧見込みにも左右されます。委託先やクラウドサービスの依存関係も含めて整理しましょう。
いいえ。RTOはシステムだけでなく、業務全体に対して設定する考え方としても使われます。業務継続の観点では、業務とシステムの両面で考えることが重要です。
いいえ。業務内容や体制、利用システムが変われば適切なRTOも変わるため、定期的な見直しが必要です。
BCPツールは、災害発生時に早期復旧できるような仕組みづくり・体制づくりに役立ちます。とはいえ「いろんな種類がありすぎて選べない!」という方も多いでしょう。ここでは、おすすめのBCPツールを3つの目的別にご紹介します。導入を検討している方は、自社の目的と照らし合わせながらチェックしてみてください。

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